接地工事の種類及び施設方法

第17条

• A種接地工事は、次の各号によること。
  • 一 接地抵抗値は、10Ω以下であること。
  • 二 接地線は、次に適合するものであること。
    • イ 故障の際に流れる電流を安全に通じることができるものであること。
    • ロ ハに規定する場合を除き、引張強さ1.04kN以上の容易に腐食し難い金属線又は直径2.6mm以上の軟銅線であること。
    • ハ 移動して使用する電気機械器具の金属製外箱等に接地工事を施す場合において可とう性を必要とする部分は、3種クロロプレンキャブタイヤケーブル、3種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、3 種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、4種クロロプレンキャブタイヤケーブル若しくは4種クロロス ルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブルの1心又は多心キャブタイヤケーブルの遮へいその他の金属体であって、断面積が8$mm^{2}$以上のものであること。
  • 三 接地極及び接地線を人が触れるおそれがある場所に施設する場合は、前号ハの場合、及び発電所、蓄電所又は変電所、開閉所若しくはこれらに準ずる場所において、接地極を第19条第2項第一号の規定に準じて施設する 場合を除き、次により施設すること。
    • イ 接地極は、地下75cm以上の深さに埋設すること。
    • ロ 接地極を鉄柱その他の金属体に近接して施設する場合は、次のいずれかによること。
      • （イ） 接地極を鉄柱その他の金属体の底面から30cm以上の深さに埋設すること。
      • （ロ） 接地極を地中でその金属体から1m以上離して埋設すること。
    • ハ 接地線には、絶縁電線（屋外用ビニル絶縁電線を除く。）又は通信用ケーブル以外のケーブルを使用すること。ただし、接地線を鉄柱その他の金属体に沿って施設する場合以外の場合には、接地線の地表上60cmを超える部分については、この限りでない。
    • ニ 接地線の地下75cmから地表上2mまでの部分は、電気用品安全法の適用を受ける合成樹脂管（厚さ2mm未満の合成樹脂製電線管及びCD管を除く。）又はこれと同等以上の絶縁効力及び強さのあるもので覆うこと。
  • 四 接地線は、避雷針用地線を施設してある支持物に施設しないこと。
• 2 B種接地工事は、次の各号によること。
  • 一 接地抵抗値は、17-1表に規定する値以下であること。

    17-1表

    接地工事を施す変圧器の種類	当該変圧器の高圧側又は特別高圧側の電路と低圧側の電路との混触により、低圧電路の対地電圧が150Vを超えた場合に、自動的に高圧又は特別高圧の電路を遮断する装置を設ける場合の遮断時間	接地抵抗値(Ω)
    下記以外の場合		$150/I_{g}$
    高圧又は35,000V以下の特別高圧の電路と低圧電路を結合するもの	1秒を超え2秒以下	$300/I_{g}$
    	1秒以下	$600/I_{g}$

    （備考） $I_{g}$ は、当該変圧器の高圧側又は特別高圧側の電路の1線地絡電流（単位:A）

  • 二 17-1表における1線地絡電流$I_{g}$ は、次のいずれかによること。
    • イ 実測値
    • ロ 高圧電路においては、17-2表に規定する計算式により計算した値。ただし、計算結果は、小数点以下を切り上げ、2A未満となる場合は2Aとする。

      17-2表

      電路の種類		計算式
      中性点非接地式電路	下記以外のもの	\[1+\frac{\frac{V'}{3}L-100}{150}+\frac{\frac{V'}{3}L-1}{2}(=I_{1})\] 第2項及び第3項の値は、それぞれ値が負となる場合は、0とする.
      	大地から絶縁しないで使用す る電気ボイラー、電気炉等を 直接接続するもの	\[\sqrt{I^{2}_{1}+\frac{V^{2}}{3R^{2}} \times 10^{6}}\]
      中性点接地式電路
      中性点リアクトル接地式電路		\[\sqrt{\left(\frac{\frac{V}{\sqrt{3}}R}{R^{2}+X^{2}}\times 10^{3}\right)^{2}+\left(I_{1}-\frac{\frac{V}{\sqrt{3}}X}{R^{2}+X^{2}}\times 10^{3}\right)}\]

      • （備考）
      • $V'$は、電路の公称電圧を1.1で除した電圧（単位:kV）
      • $L$ は、同一母線に接続される高圧電路(電線にケーブルを使用するものを除く。)の電線延長（単位:km）
      • $L'$は、同一母線に接続される高圧電路（電線にケーブルを使用するものに限る。）の線路延長（単位:km）
      • $V$ は、電路の公称電圧（単位:kV）
      • $R$ は、中性点に使用する抵抗器又はリアクトルの電気抵抗値（中性点の接地工事の接地抵抗値を含む。）（単位:$\Omega$）
      • $X$ は、中性点に使用するリアクトルの誘導リアクタンスの値（単位:$\Omega$）
    • ハ 特別高圧電路において実測が困難な場合は、線路定数等により計算した値
  • 三 接地線は、次に適合するものであること。
    • イ 故障の際に流れる電流を安全に通じることができるものであること。
    • ロ 17-3表に規定するものであること。

      17-3表

      区分	接地線
      移動して使用する電気機械器具の金 属製外箱等に接地工事を施す場合に おいて、可とう性を必要とする部分	3種クロロプレンキャブタイヤケーブル、3種クロロスルホン化ポリエチレ ンキャブタイヤケーブル、3種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、 4種クロロプレンキャブタイヤケーブル若しくは4種クロロスルホン化ポリ エチレンキャブタイヤケーブルの1心又は多心キャブタイヤケーブルの遮 へいその他の金属体であって、断面積が$8\textrm{mm}^{2}$以上のもの
      上記以外の部分であって、接地工事を施す変圧器が高圧電路又は第108条に規定する特別高圧架空電線路の電路と低圧電路とを結合するものである場合	引張強さ$1.04\textrm{kN}$以上の容易に腐食し難い金属線又は直径$2.6\textrm{mm}$以上の軟銅線
      上記以外の場合	引張強さ$2.46\textrm{kN}$以上の容易に腐食し難い金属線又は直径$4\textrm{mm}$以上の軟銅線

  • 四 第1項第三号及び第四号に準じて施設すること。
• 3 C種接地工事は、次の各号によること。
  • 一 接地抵抗値は、$10\Omega$（低圧電路において、地絡を生じた場合に0.5秒以内に当該電路を自動的に遮断する装置 を施設するときは、$500\Omega$）以下であること。
  • 二 接地線は、次に適合するものであること。
    • イ 故障の際に流れる電流を安全に通じることができるものであること。
    • ロ ハに規定する場合を除き、引張強さ0.39kN以上の容易に腐食し難い金属線又は直径$1.6\textrm{mm}$以上の軟銅線であること。
    • ハ 移動して使用する電気機械器具の金属製外箱等に接地工事を施す場合において、可とう性を必要とする部分は、次のいずれかのものであること。
      • （イ） 多心コード又は多心キャブタイヤケーブルの1心であって、断面積が$0.75\textrm{mm}^{2}$以上のもの
      • （ロ） 可とう性を有する軟銅より線であって、断面積が$1.25\textrm{mm}^{2}$以上のもの
• 4 D種接地工事は、次の各号によること。
  • 一 接地抵抗値は、$100\Omega$（低圧電路において、地絡を生じた場合に0.5秒以内に当該電路を自動的に遮断する装置を施設するときは、$500\Omega$）以下であること。
  • 二 接地線は、第3項第二号の規定に準じること。
• 5 C種接地工事を施す金属体と大地との間の電気抵抗値が$10\Omega$以下である場合は、C種接地工事を施したものとみなす。
• 6 D種接地工事を施す金属体と大地との間の電気抵抗値が$100\Omega$以下である場合は、D種接地工事を施したものとみ なす。

出典：電気設備の技術基準の解釈.