機械器具等の電路の絶縁性能

第16条

• 変圧器（放電灯用変圧器、エックス線管用変圧器、吸上変圧器、試験用変圧器、計器用変成器、第191条第1項に規定する電気集じん応用装置用の変圧器、同条第2項に規定する石油精製用不純物除去装置の変圧器その他の特殊の用途に供されるものを除く。以下この章において同じ。）の電路は、次の各号のいずれかに適合する絶縁性能を有すること。
  • 一 16-1表中欄に規定する試験電圧を、同表右欄に規定する試験方法で加えたとき、これに耐える性能を有すること。

    16-1表

    変圧器の巻線の種類							試験電圧	試験 方法
    最大使用電圧が7,000V以下のもの							最大使用電圧の1.5倍の電圧（500V未満となる場 合は、500V）	※1
    最大使用電圧が 7,000Vを超え、60,000V以下のもの	最大使用電圧が15,000V以下のものであって、中性点接地式電路（中性線を有するものであって、その中性線に多重接地するものに限る。）に接続するもの						最大使用電圧の0.92倍の電圧
    	上記以外のもの						最大使用電圧の1.25倍の電圧（10,500V未満となる 場合は、10,500V）
    最大使用電圧が 60,000Vを超えるもの	整流器に接続する以外のもの	中性点非接地式電路に接続するもの					最大使用電圧の1.25倍の 電圧
    		中性点接地式電路に接続するもの	星形結線のもの	中性点直接接地式電路に接続するもの	中性点を直接接地するもの	最大使用電圧が170,000V以下のもの	最大使用電圧の0.72倍の電圧	※2
    						最大使用電圧が 170,000Vを超えるもの	最大使用電圧の0.64倍の 電圧
    					中性点に避雷器を施設するもの		最大使用電圧の0.72倍の 電圧	※3
    				上記以外のものであって、中性点に避雷器を施設する もの			最大使用電圧の1.1倍の電圧（75,000V未満となる場合は75,000V）	※4
    			スコット結線のものであって、T座巻線と主座巻線の接続 点に避雷器を施設するもの
    			上記以外のもの					※1
    	整流器に接続するもの						整流器の交流側の最大使用電圧の1.1倍の交流電圧又は整流器の直流側の最大使用電圧の1.1倍の直流電圧

    • ※1：試験される巻線と他の巻線、鉄心及び外箱との間に試験電圧を連続して10分間加える。
    • ※2：試験される巻線の中性点端子、他の巻線（他の巻線が2以上ある場合は、それぞれの巻線）の任意の1端子、鉄心及び外箱を接地し、試験される巻線の中性点端子以外の任意の1端子と大地との間に試験電圧を連続して10分間加える。
    • ※3：試験される巻線の中性点端子、他の巻線（他の巻線が2以上ある場合は、それぞれの巻線）の任意の1端子、鉄心及び外箱を接地し、試験される巻線の中性点端子以外の任意の1端子と大地との間に試験電圧を連続して10分間加え、更に中性点端子と大地との間に最大使用電圧の0.3倍の電圧を連続して10分間加える。
    • ※4：試験される巻線の中性点端子（スコット結線にあっては、T座巻線と主座巻線の接続点端子。以下この項において同じ。）以外の任意の1端子、他の巻線（他の巻線が2以上ある場合は、それぞれの巻線）の任意の1端子、鉄心及び外箱を接地し、試験される巻線の中性点端子以外の各端子に三相交流の試験電圧を連続して10分間加える。ただし、三相交流の試験電圧を加えることが困難である場合は、試験される巻線の中性点端子及び接地される端子以外の任意の1端子と大地との間に単相交流の試験電圧を連続して10分間加え、更に中性点端子と大地との間に最大使用電圧の0.64倍（スコット結線にあっては、0.96倍）の電圧を連続して10分間加えることができる。
    • （備考） 電位変成器を用いて中性点を接地するものは、中性点非接地式とみなす。
  • 二 民間規格評価機関として日本電気技術規格委員会が承認した規格である「電路の絶縁耐力の確認方法」の「適用」の欄に規定する方法により絶縁耐力を確認したものであること。
• 2 回転機は、次の各号のいずれかに適合する絶縁性能を有すること。
  • 一 16-2表に規定する試験電圧を巻線と大地との間に連続して10分間加えたとき、これに耐える性能を有すること。
  • 二 回転変流機を除く交流の回転機においては、16-2表に規定する試験電圧の1.6倍の直流電圧を巻線と大地との間に連続して10分間加えたとき、これに耐える性能を有すること。

    16-2表

    種類		試験電圧
    回転変流機		直流側の最大使用電圧の1倍の交流電圧（500V未満となる場合は、500V）
    上記以外の回転機	最大使用電圧が7,000V以下のもの	最大使用電圧の1.5倍の電圧（500V未満となる場合は、500V）
    	最大使用電圧が7,000Vを超えるもの	最大使用電圧の1.25倍の電圧（10,500V未満となる場合は、10,500V）

• 3 整流器は、16-3表の中欄に規定する試験電圧を同表の右欄に規定する試験方法で加えたとき、これに耐える性能を有すること。

  16-3表

  最大使用電圧 の区分	試験電圧	試験方法
  60,000V以下	直流側の最大使用電圧の1倍の交流電圧（500V 未満となる場合は、500V）	充電部分と外箱との間に連続して10分間加える。
  60,000V超過	交流側の最大使用電圧の1.1倍の交流電圧又 は、直流側の最大使用電圧の1.1倍の直流電圧	交流側及び直流高電圧側端子と大地との間に連続して10分間加える。

• 4 燃料電池は、最大使用電圧の1.5倍の直流電圧又は1倍の交流電圧（500V未満となる場合は、500V）を充電部分と大地との間に連続して10分間加えたとき、これに耐える性能を有すること。
• 5 太陽電池モジュールは、次の各号のいずれかに適合する絶縁性能を有すること。
  • 一 最大使用電圧の1.5倍の直流電圧又は1倍の交流電圧（500V未満となる場合は、500V）を充電部分と大地との間に連続して10分間加えたとき、これに耐える性能を有すること。
  • 二 使用電圧が低圧の場合は、日本産業規格 JIS C 8918（2013）「結晶系太陽電池モジュール」の「7.1 電気的性能」又は日本産業規格 JIS C 8939（2013）「薄膜太陽電池モジュール」の「7.1 電気的性能」に適合するものであるとともに、省令第58条の規定に準ずるものであること。
• 6 開閉器、遮断器、電力用コンデンサ、誘導電圧調整器、計器用変成器その他の器具（第1項から前項までに規定するもの及び使用電圧が低圧の電気使用機械器具（第142条第九号に規定するものをいう。）を除く。以下この項において「器具等」という。）の電路並びに発電所、蓄電所又は変電所、開閉所若しくはこれらに準ずる場所に施設する機械器具の接続線及び母線（電路を構成するものに限る。）は、次の各号のいずれかに適合する絶縁性能を有すること。
  • 一 次に適合するものであること。
    • イ 使用電圧が低圧の電路においては、16-4表に規定する試験電圧を電路と大地との間（多心ケーブルにあっては、心線相互間及び心線と大地との間）に連続して10分間加えたとき、これに耐える性能を有すること。

      16-4表

      電路の種類	試験電圧
      交流	最大使用電圧の1.5倍の交流電圧（500V未満となる場合は、500V）
      直流	最大使用電圧の1.5倍の直流電圧又は1倍の交流電圧（500V未満となる場合は、500V）

    • ロ 使用電圧が高圧又は特別高圧の電路においては、前条第一号の規定に準ずるものであること。
  • 二 電線にケーブルを使用する機械器具の交流の接続線又は母線においては、前条第二号の規定に準ずるものであること。
  • 三 民間規格評価機関として日本電気技術規格委員会が承認した規格である「電路の絶縁耐力の確認方法」の「適用」の欄に規定する方法により絶縁耐力を確認したものであること。
  • 四 器具等の電路においては、当該器具等が次のいずれかに適合するものであること。
    • イ 接地型計器用変圧器であって、日本産業規格 JIS C 1731-2（1998）「計器用変成器－（標準用及び一般計測用）第2部：計器用変圧器」の「6.3 耐電圧」又は日本産業規格 JIS C 1736-1（2009）「計器用変成器（電力需給用）－第1部：一般仕様」の「6.4 耐電圧」に適合するもの
    • ロ 電力線搬送用結合コンデンサであって、高圧端子と接地された低圧端子間及び低圧端子と外箱間の耐電圧が、それぞれ日本産業規格 JIS C 1731-2（1998）「計器用変成器－（標準用及び一般計測用）第2部：計器用変圧器」の「6.3 耐電圧」に規定するコンデンサ形計器用変圧器の主コンデンサ端子間及び1次接地側端子と外箱間の耐電圧の規格に準ずるもの
    • ハ 電力線搬送用結合リアクトルであって、次に適合するもの
      • （イ） 使用電圧は、高圧であること。
      • （ロ） 50Hz又は60Hzの周波数に対するインピーダンスは、16-5表の左欄に掲げる使用電圧に応じ、それぞれ同表の中欄に掲げる試験電圧を加えたとき、それぞれ同表の右欄に掲げる値以上であること。

        16-5表

        使用電圧の区分	試験電圧	インピーダンス
        		50Hz	60Hz
        3,500V以下	2,000V	400kΩ	500kΩ
        3,500V超過	4,000V	800kΩ	1,000kΩ

      • （ハ） 巻線と鉄心及び外箱との間に最大使用電圧の1.5倍の交流電圧を連続して10分間加えたとき、これに耐える性能を有すること。
    • ニ 雷サージ吸収用コンデンサ、地絡検出用コンデンサ及び再起電圧抑制用コンデンサであって、次に適合するもの
      • （イ） 使用電圧が高圧又は特別高圧であること。
      • （ロ） 高圧端子又は特別高圧端子と接地された外箱の間に、16-6表に規定する交流電圧を1分間加え、また、直流電圧を10秒間加えたとき、これに耐える性能を有するものであること。

        16-6表

        使用電圧の区分（kV）	区分	交流電圧（kV）	直流電圧（kV）
        3.3	A	16	45
        	B	10	30
        6.6	A	22	60
        	B	16	45
        11	A	28	90
        	B	28	75
        22	A	50	150
        	B	50	125
        	C	50	180
        33	A	70	200
        	B	70	170
        	C	70	240
        66	A	140	350
        	C	140	420
        77	A	160	400
        	C	160	480

        • （備考）
        • Aは、B又はC以外の場合
        • Bは、雷サージの侵入が少ない場合又は避雷器等の保護装置によって異常電圧が十分低く抑制される場合
        • Cは、避雷器等の保護装置の保護範囲外に施設される場合
    • ホ 避雷器であって、次のいずれかに適合するもの
      • （イ） 直列ギャップを有する避雷器であって、次に適合するもの
        • （１） 商用周波放電開始電圧は、乾燥状態及び注水状態において、2分以内の時間間隔で10回連続して商用周波放電開始電圧を測定したとき、16-7表に規定する値以上であること。
        • （２） 直列ギャップ及び特性要素の磁器容器その他の使用状態において加圧される部分は、次に掲げる耐電圧試験を行ったとき、フラッシュオーバ又は破壊しないこと。
          • （ⅰ） 16-7表に規定する耐電圧試験電圧（商用周波）を乾燥状態で1分間、注水状態で10秒間加える。
          • （ⅱ）16-7表に規定する耐電圧試験電圧（雷インパルス）を乾燥及び注水状態において、正負両極性でそれぞれ3回加える。
        • （３） 乾燥及び注水状態において、16-7表に規定する雷インパルス放電開始電圧（標準）を正負両極性でそれぞれ10回加えたとき、全て放電を開始し、かつ、正負両極性の雷インパルス電圧（波頭長0.5μs以上1.5μs以下、波尾長32μs以上48μs以下となるもの。）により放電開始電圧と放電開始時間との特性を求めたとき、0.5μsにおける電圧値は、同表に規定する雷インパルス放電開始電圧（0.5μs）の値以下であること。
        • （４） 正負両極性の雷インパルス電流（波頭長6.4μs以上9.6μs以下、波尾長18μs以上22μs以下の波形となるもの）により制限電圧と放電電流との特性を求めたとき、公称放電電流における制限電圧値は、16-7表に規定する制限電圧の値以下であること。
        • （５） 公称放電電流10,000Aの避雷器においては、乾燥状態及び注水状態で、正負両極性の開閉インパルス電圧により、放電開始電圧と放電開始時間との特性を求めたとき、250μsにおける電圧値は、16-7表に規定する開閉インパルス放電開始電圧の値以下であること。

          16-7表

          避雷器定格電圧 （kV）	商用周波放電開始電圧 （kV）	耐電圧試験電圧（kV）		雷インパルス放電開始電圧（kV）						制限電圧（kV）			開閉インパルス放電開始電圧（kV）
          				（標準）			（0.5μs）
          		（商用周波）	（雷インパルス）※	10,000A避雷器	5,000A避雷器	2,500A避雷器	10,000A<避雷器	5,000A避雷器	2,500A避雷器	10,000A避雷器	5,000A避雷器	2,500A避雷器
          4.2	6.9	16	45	17	17	17	19	19	20	14	15	17	17
          8.4	13.9	22	60	33	33	33	38	38	38	28	30	33	33
          14	21	28	90	50	50	54	57	57	62	47	50	54	50
          28	42	50	150	90	90	105	103	103	126	94	130	105	90
          42	63	70	200	135	135	160	155	155	184	140	145	160	120
          70	105	120	300	213			245			224			200
          84	126	140	350	256			294			269			240
          98	147	160	400	298			343			314			281
          112	168	185	450	340			391			358			320
          126	189	230	550	383			440			403			361
          140	210	230	550	426			490			448			401
          182	273	325	750	553			636			582			522
          196	294	325	750	596			685			627			561
          210	315	395	900	638			734			672			601
          224	336	395	900	681			783			717			641
          266	399	460	1,050	808			929			851			762
          280	420	460	1,050	851			979			896			802
          420	630	750	1,550	1,220			1,340			1,220			1,090

          ※：波頭長0.5μs以上1.5μs以下、波尾長32μs以上48μs以下となるものとする。

      • （ロ）（イ）に規定するもの以外の避雷器であって、次に適合するもの
        • （１） 乾燥状態において測定した動作開始電圧（商用周波電圧を加えたときの、16-8表に規定する抵抗分電流に対する避雷器端子電圧の値をいう。）の波高値は、16-10表に規定する値以上であること。

          16-7表

          公称放電電流（A）	開閉サージ動作責務静電容量（μF）	抵抗分電流（波高値）(mA)
          5,000	—	1
          10,000	25	1
          	50	2
          	78	3

        • （２） 特性要素の磁器容器その他の使用状態において加圧される部分は、次に掲げる耐電圧試験を行ったとき、フラッシュオーバ又は破壊しないこと。
          • （ⅰ） 16-10表に規定する耐電圧試験電圧（商用周波）を、乾燥状態で1分間加え、また、注水状態で10秒間加える。
          • （ⅱ） 16-10表に規定する耐電圧試験電圧（雷インパルス）を、乾燥状態及び注水状態において、正負両極性でそれぞれ3回加える。
        • （３） 正負両極性の急しゅん雷インパルス電流（波頭長0.8μs以上1.2μs以下となるもの）により制限電圧と放電電流との特性を求めたとき、公称放電電流における電圧値は、16-10表に規定する急しゅん雷インパルス制限電圧の値以下であること。
        • （４） 正負両極性の雷インパルス電流（波頭長6.4μs以上9.6μs以下、波尾長18μs以上22μs以下となるもの）により制限電圧と放電電流との特性を求めたとき、公称放電電流における制限電圧値は、16-10表に規定する雷インパルス制限電圧の値以下であること。
        • （５） 公称放電電流10,000Aの避雷器においては、正負両極性の開閉インパルス電流（波頭長48μs以上72μs以下の波形となるもの）により制限電圧と放電電流との特性を求めたとき、16-9表に規定する放電電流における制限電圧値は、16-10表に規定する開閉インパルス制限電圧の値以下であること。

          16-9表

          開閉サージ動作責務静電容量（μF）	放電電流（波高値）（A）
          25	1,000
          50	2,000
          78	3,000

          16-9表

          避雷器定格電圧（kV）	動作開始電圧（波高値）（kV）	耐電圧試験電圧（kV）		急峻雷インパルス制限電圧（kV）		雷インパルス制限電圧（kV）		開閉インパルス制限電圧（kV）
          		（商用周波）	（雷インパルス）※	10,000A避雷器	5,000A避雷器	10,000A避雷器	5,000A避雷器
          4.2	7.1	16	45	19	19	17	17	17
          8.4	14.3	22	60	36	36	33	33	33
          14	19.8	28	90	52	55	47	50	50
          28	39.6	50	150	103	110	94	100	90
          42	59.4	70	200	154	160	140	145	120
          70	99	120	300	246		224		200
          84	119	140	350	296		269		240
          98	139	160	400	345		314		281
          112	158	185	450	394		358		320
          126	178	230	550	443		403		361
          140	198	230	550	493		448		401
          182	232	325	750	640		582		522
          196	277	325	750	690		627		561
          210	267	395	900	739		672		601
          224	285	395	900	789		717		641
          266	339	460	1,050	936		851		762
          280	356	460	1,050	986		896		802
          420	535	750	1,550	1,340		1,220		1,090

          ※：波頭長0.84μs以上1.56μs以下、波尾長40μs以上60μs以下となるものとする。

      • （ハ） 電気学会電気規格調査会標準規格 JEC-2371-2003「がいし形避雷器」の「6.7 動作開始電圧試験」、「6.8.1 急しゅん雷インパルス制限電圧試験」、「6.8.2 雷インパルス制限電圧試験」、「6.8.3 開閉インパルス制限電圧試験」、「6.12.1 商用周波耐電圧試験」及び「6.12.2 雷インパルス耐電圧試験」に適合するもの
      • （ニ） 電気学会電気規格調査会標準規格 JEC2372-1995「ガス絶縁タンク形避雷器」の「6.7 動作開始電圧試験」、「6.8.1 急しゅん雷インパルス制限電圧試験」、「6.8.2 雷インパルス制限電圧試験」、「6.8.3　開閉インパルス制限電圧試験」、「6.12.4 商用周波耐電圧試験」及び「6.12.6 雷インパルス耐電圧試験」に適合するもの
      • （ホ） 電気学会電気規格調査会標準規格 JEC2373-1998「ガス絶縁タンク形避雷器（3.3～154kV系統用）」の「6.7 動作開始電圧試験」、「6.8.1 急しゅん雷インパルス制限電圧試験」、「6.8.2 雷インパルス制限電圧試験」、「6.8.3 開閉インパルス制限電圧試験」、「6.12.4 商用周波耐電圧試験」及び「6.12.6雷インパルス耐電圧試験」に適合するもの
  • 五 電力変換装置が、1,500V以下の直流電路に施設されるものである場合は、電気学会電気規格調査会標準規格JEC-2470(2017)「分散形電源系統連系用電力変換装置」（JEC-2470（2018）にて追補）の「7.2 試験項目」の交流耐電圧試験により絶縁耐力を有していることを確認したものであって、常規対地電圧を電路と大地との間に連続して10分間加えて確認したときにこれに耐えること。

出典：電気設備の技術基準の解釈.